データを有効活用する方法
しっかり分析をする
LIFEでフィードバックされたデータを有効活用するためには、介護施設や事業所が分析をして運営に反映させる努力が求められます。データには全国の事業所がターゲットにしている平均的な利用者層が記録されており、今後の方向性が定まっていない事業所にとっては非常に有効なデータとなるでしょう。例えば、全体的に障害高齢者の日常生活自立度が高い傾向にある場合、自分が運営する事業所では日常生活自立度の低い利用者が多いのであれば、差別化を図るためにより介護度の高い高齢者に向けた介護サービスを充実させる必要があります。どの層がどの介護サービスを利用しているかを比較し、検討することで傾向や特徴が把握できます。その上で、差別化を図ることで利用者のニーズを掴めます。
ADL割合が重要
利用者に対して適切なケアを提供するために、フィードバックに記されているADL割合に注目しましょう。バーサルインデックスと呼ばれる評価指標を基に示されるデータで、「自立」「一部介助」「全介助」という要素で構成されています。食事やトイレ動作、入浴、平行歩行、整容などの項目があり、フィードバックされた全国集計値と比較して自分の事業所の数値が低いのであれば、改善の余地があります。例えば、全国集計値で自立度が比較的高いのはトイレ動作の項目です。運営している事業所でトイレ動作の介助を必要とする利用者が多いのであれば、介助方法などを見直す必要があるでしょう。このように、どの部分に改善の余地があるのかを把握する際にもデータを有効活用できます。
家族への説明にも役立つ
利用者の家族に説明する際にもフィードバックされたデータが役立ちます。利用者の家族が気になるポイントは、本人の生活能力が他と比較して大きく隔離していないかどうかです。生活能力について、全国集計値よりも上回る数値が出ていれば家族を安心させることができます。逆に、下回る数値が出ているのであれば、より手厚いケアが必要であることをデータに基づいて説明できます。
継続的なデータの蓄積が必要
将来的に、統計だけでなく利用者単位のフィードバックが行われていく予定です。そのためには事業所によるデータ提出が引き続き必要なため、継続してLIFEを活用していかなければなりません。一方で、LIFEに関する業務が負担になっているという声も一部からは上がっています。蓄積されたデータは今後の介護業界における貴重な財産となります。事業所はスタッフの負担を可能な限り減らす取り組みをしていかなければなりません。
